平成から令和に移り行く時代の流れの中で、シニア世代に対して抱いていたイメージは大きく変わりつつある。明治、大正、昭和のシニア世代と比べ、おちおちと隠居していられなくなっているからだろうか。日本経済の成長が止まり、年金制度の根幹が揺らぐ中で、安心して老後を暮らせるだけのお金をどう確保するかは重要な課題になっている。
コンクリエの活動は、Webメディア向けコンテンツの制作が大きな割合を占めている。インターネットが登場し、ニュースメディアや広告メディアの注目もスマートフォンなどの情報端末を使う人たちにどうアクセスするかを競っている。そんな中で、週刊誌などの紙媒体は、「シニア」のマーケットに対する情報提供に存在価値を見い出しているようだ。
健康、老後資金、相続、終活…人生後半のテーマ
朝日新聞出版発行の週刊誌『週刊朝日』は、1922（大正11）年に創刊された。2019年から、日本の新聞社系で老舗の週刊誌の一つである『週刊朝日』への寄稿を始めた。このネットメディア全盛の時代に、週刊誌の役割が問われているのは確かで、取材のテーマは読者層でもある「シニア」に焦点を当てている。
４月16日発売の４月26日号の特集「相続せずにスッキリ逝く」の取材チームに参加し、不動産を相続せず、使い切る生き方をとりあげた。リバーズモーゲージやリースバックなどの金融手法を使い、不動産をテコにお金をつくり、老後資金に充てるやり方だ。
令和元年 シニア世代の生き方を描く
もちろん、持ち家の高齢者がすべて、十分な老後資金を調達できるわけではない。世界的に広がりつつある貧富の格差の問題は、日本の高齢者にとっても例外ではない。こうした金融手法が打ち出の小づちではないことを理解する必要もある。
健康寿命が長いとされる日本でも、がんや高血圧、認知症などの病気は、年を重ねるごとに自分ごとの問題になる。また、簡単にリタイヤできない時代だからこそ、健康を維持することがより一層重要になる。令和元年。シニア世代に役に立つコンテンツをつくることも、コンクリエの大事な仕事だ。
（コンクリエ主宰 小島清利）
